自家製剤加算

算定条件

自家製剤加算は、薬剤を自家製剤の上調剤した場合に算定可能である。

【自家製剤の定義】
個々の患者に対し薬価基準に収載されている医薬品の剤形では対応できない場合に、医師の指示に基づき、容易に服用できるよう調剤上の特殊な技術工夫（安定剤、溶解補助剤、懸濁剤等必要と認められる添加剤の使用、ろ過、加温、滅菌等）を行った場合のことである。既製剤を単に小分けする場合は該当しない。自家製剤の具体的な例は以下の通りである。

• 錠剤を粉砕して散剤とすること。
• 主薬を溶解して点眼剤を無菌に製すること。
• 主薬に基剤を加えて坐剤とすること。

薬価基準に収載されている医薬品に溶媒、基剤等の賦形剤を加え、当該医薬品と異なる剤形の医薬品を自家製剤の上調剤した場合に自家製剤加算を算定できる。ただし、次の場合は算定不可なため、注意が必要である。

• 調剤した医薬品と同一剤形及び同一規格を有する医薬品が薬価基準に収載されている場合。

  2024年度改定より、医薬品供給に支障が生じている際に不足している医薬品の製剤となるよう、他の医薬品を用いて調製した場合も、自家製剤加算として評価できるように改正されました。
  原文に以下のように記載されている通りです。
  「ただし、当該医薬品が薬価基準に収載されている場合であっても、供給上の問題により当該医薬品が入手困難であり、調剤を行う際に必要な数量を確保できない場合は除く。なお、医薬品の供給上の問題により当該加算を算定する場合には、調剤報酬明細書の摘要欄に調剤に必要な数量が確保できなかった薬剤名とともに確保できなかったやむを得ない事情を記載すること。」

  これには、例えばドライシロップが供給不足で入手で きない状況下において、同成分のカプセル剤の脱カプセルによる内容物をもとに賦形剤を加え散剤とする場合等が含まれます。

  （出典：保医発0305第4号 別添3 調剤報酬点数表に関する事項 厚生労働省 令和6年3月5日）

• 液剤を調剤する場合であって、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（昭和35年法律第145号）上の承認事項において用時溶解して使用することとされている医薬品を交付時に溶解した場合

成人又は6歳以上の小児に対して矯味剤等を加える必要がない薬剤を6歳未満の乳幼児に対して調剤する場合、薬剤師が必要性を認め、処方医の了解を得たなら、単に矯味剤等を加えて製剤した場合も算定可能である。

自家製剤を行った場合には、賦形剤の名称、分量等を含め製剤工程を調剤録等に記載すること。

自家製剤は、医薬品の特性を十分理解し、薬学的に問題ないと判断される場合に限り行うこと。